株式会社オプト（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 CEO：鉢嶺 登、東証一部：証券コード 2389、以下オプト）の（※1）動画マーケティング研究組織『オプト
オンラインビデオラボ』は、動画広告に関する広告主のニーズ調査を実施しました。

　今回、2013年7月から2014年7月の期間に動画広告を実施した広告主（約100社）の目的を3パターンに分け、その相談内容やKPI、効果傾向について紹介します。
 
【調査結果】
目的①：認知施策として（実施社数50社以上）
認知施策は、動画広告を活用する際に最も多いニーズであり、スタンダードな活用法です。
年間で動画広告を実施して企業のブランド認知・サービス認知を深める広告主は増加し、
今も変わらず伸び続けています。

＜広告主からの相談内容＞
・TVCMを実施しているものの、認知効果が低迷している
・TVCMと動画広告との使い分けの仕方や、予算の配分の仕方がわからない
＜KPI・実施効果＞
KPIは、基本的にCPM・CPC(誘導単価)での評価が主流で、いずれの数値も非常に効率が
良い結果となっています。また、リサーチを掛けあわせて評価する場合も多く、それらの
結果から動画広告をリピートする広告主も多くいます。 

目的②：新規ユーザー獲得・コンバージョン獲得として（実施社数約40社）
“他施策との掛けあわせで新規ユーザーを獲得していく”という活用法は根強い人気があり、
ニーズもどんどん高まっています。一見コンバージョン獲得には不向きな動画広告と思われがちですが、設計次第で十分可能となります。

＜具体的な相談内容＞
・リスティング、リマーケティング、アフィリエイト等の施策を実施しているが、
　更に獲得数を増やしたり、獲得効率を高めたい
・現状の施策をやり尽くしてしまい、次の打ち手をどうすれば良いかわからない
・新規ユーザーが獲得出来ていない為、日々獲得効率が悪化している
＜KPI・実施効果＞
KPIは、動画広告による波及効果を含めたコンバージョン数、CPA(獲得単価)で評価を行う
場合が多く、また、新規ユーザーの誘導数・CPC(誘導単価)を指標として用いる場合もあります。 
 
③指名検索数増加施策として（実施社数約10社）
指名検索増加施策は、好感や理解をベースにしながら検索ニーズまで引き上げる施策と
して、徐々に増えつつあります。

＜具体的な相談内容＞
・動画広告を使って企業名やサービス名の指名検索数を増やすことで、
　新規ユーザーの流入やコンバージョン獲得を増やしたい
・指名検索を増やす為のクリエイティブを企画、制作して欲しい
＜KPI・実施効果＞
KPIは、動画広告によって指名検索が増えているかどうかを、第三者配信を使って定量的に
計測します。施策実施の影響により指名検索が増えたことで、動画広告を継続する広告主も多数います。
また、指名検索を意識したWeb専用の動画クリエイティブを制作し、計測していくことで、
より効果が高まる傾向も見られます。動画マーケティングにおけるこういったオリジナリティは、新しいトレンドとして今後も増えていきそうです。 
 
今回の調査により、動画広告も広告主ニーズに適したKPIの設定、その達成に向けた施策実施が重要であると改めて確認できました。
オプトでは、この調査結果を踏まえ、動画広告サービスのさらなる効果向上に向けたサービス提供に取組んでいきます。

以上