株式会社博報堂ＤＹホールディングス（東京都港区、代表取締役社長：西山泰央）は、アジア最大級のLGBTQ+関連イベント「Tokyo Pride 2026」に協賛し、6月6日（土）・7日（日）に代々木公園イベント広場および野外ステージで開催された「Pride Festival」にブースを出展しました。「新しい価値創造を通じて産業変革を起こし、社会課題を解決する。」をパーパスに掲げ、LTVM（LTVMarketing）（※1）により、顧客の事業成長を先導する株式会社オプト（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：金澤大輔、以下オプト）も、グループの一員として参加し、多様性について考え、語り合う場づくりに取り組みました。

■ブースコンセプトと企画内容

今年の博報堂ＤＹグループのブースコンセプトは「今日はだれとなに話そう。Wacha! Wacha!」。グループのスローガン「ちがいを知ろう。おなじを知ろう。」のもと、自分と異なる部分や共通点について、誰かと気軽に「わちゃわちゃ話してみる」ことを大切にした企画です。
ブースでは、対話のきっかけとなる10種類のトークテーマをイラストとともに展示。来場者の皆様には、関心のあるテーマをアンケートでご回答いただいた後、カプセルトイを回し、トークテーマが添えられたティーバッグをお持ち帰りいただきました。

当日はオプトからも、部署の垣根を越えて集まった有志社員サポーターが参加したほか、経営陣もアライTシャツを身にまとい、来場者の皆様をブースへとご案内しました。ブースは2日間ともに多くの来場者で賑わい、約2,500人へティーバッグを配り終えました。多様性を特別なことではなく日常のこととして捉え、対話を通してお互いを知り、新たな気づきや理解につながるきっかけを多くの人に届けました。

■社内での連動企画

イベント終了後、対話のきっかけを全社へ広げていくため、オプト社内でも連動企画を実施しました。Pride Festivalのブース同様に、トークテーマを添えたオリジナルティーバッグを配布したほか、オフィス内にパネルを展示しました。イベント参加で終わらせず、日常の業務やコミュニケーションの中でも、社員一人ひとりがお互いの「ちがい」や「おなじ」に触れ、気軽に話し合えるオープンな風土づくりへとつなげています。

■代表取締役社長 金澤大輔が選んだトークテーマとDE&Iへの思い

「今の自分なら、何色のランドセルを選ぶ？」
昔は黒か赤しかなかったし、ランドセルに思い入れもありませんでした。しかし、自分で選べると言われて選んだのが黒いランドセルであれば、大切なものへと変わります。自分で選んで意味づけできることが大切だと思い、このテーマを選びました。2021年からDE&I推進に取り組み、女性活躍推進やLGBTQ+に関する施策など、誰もが自分らしく働きがいを感じられる場づくりに力をいれてきました。私自身、不妊治療の経験を社員にオープンにするなど、自らの経験を通じて「対話が違いを受け入れる力になる」ことを伝え続けています。
オプトには、創業期から大切にしている「一人一人が社長」という言葉があります。
もし全員が同じ考え方、同じカラーばかりだとしたら、それは組織として大きな損失です。AI時代を迎えた今、多様性はきれいごとや倫理的なスローガンではなく、私たちの経営の土台そのものです。一人一人が持つ独自の視点こそが、オプトの何よりの財産になると考えています。

【オプトのLGBTQ+に関連した取り組み】

オプトでは、一人ひとりが自分らしく活躍できる環境をつくり、共創し、「新しい価値創造を通じて産業変革を起こし、社会課題を解決する。」というパーパスの実現を目指し、DE&Iを推進してまいりました。LGBTQ+に関連する主な取り組みは以下の通りです。

・社内規程改定：グループ統一規程や就業規則の見直しを行い、性的指向や性自認に関する差別的な言動を禁止し、
　結婚・配偶者の定義に、同性婚・同性パートナーシップを追加しています。

・ファミリーシップ制度の導入：2022年より、各地方自治体が認めるパートナーシップ制度にもとづくパートナーや家族に対して、
　結婚祝い金、育児休業・休暇、子の看護休暇・出産祝い金などの社内福利厚生を適用対象としています。

・理解促進のための取り組み：入社時研修やマネージャー向け研修のほか、全社員に向けてLGBTQ＋に関する基礎知識や
　コミュニケーションにおける留意点を学ぶ研修動画を展開しています。

・外部団体への賛同：同性婚法制化を推進する「Business for Marriage Equality（BME）」の賛同（※2）を表明しているほか、
　代表取締役社長 金澤と、取締役 石綿が、経営者アライネットワーク 「Pride1000」に参加しています。

オプトでは、今後も多様な社員が最大限に能力を発揮できる環境づくりに努め、パーパスの実現に向けて邁進してまいります。

以上