〜「人の可能性」を信じ、産業変革をけん引する未来のリーダー創出を継続支援〜

「新しい価値創造を通じて産業変革を起こし、社会課題を解決する。」をパーパスに掲げ、LTVM（LTV Marketing）（※1）により、顧客の事業成長を先導する株式会社オプト（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：金澤 大輔、以下 オプト）は、株式会社ナノベーション（本社：沖縄県中頭郡読⾕村、代表取締役：中野 博⽂、以下ナノベーション）が主催する、次世代を担う若手マーケターの育成の場となるアクセラレータープログラム「Rising Academy powered by オプト」（以下、本プログラム）に、昨年に続き特別協賛することをお知らせいたします。

本プログラムは、マーケティング領域の第一線で活躍する経営者やトップマーケターが講師を務め、若手マーケターが実務に直結する知識とノウハウを学ぶ実践型アカデミーです。オプトは、2025年8月から2026年3月にかけて開催された第2期に続き、本年度も特別協賛として本プログラムの運営を支援いたします。

■ オプトが特別協賛した背景

オプトのパーパス「新しい価値創造を通じて産業変革を起こし、社会課題を解決する。」の実現において、その最大の原動力となるのは既成概念にとらわれない「人」の情熱と行動力であると考えています。テクノロジーの進化によりマーケティングの手法が多様化・複雑化する現在、企業の持続的な成長をけん引するためには、目の前の手法にとどまらず、事業全体を俯瞰し、社会に対して本質的な価値を届けることができる「次世代のマーケター」の存在が不可欠です。
昨年度の第2期プログラムにおいて、第一線で活躍するトップマーケターからの学びや、志を同じくする若手マーケター同士の切磋琢磨を通じ、参加者が自らの役割や視座を大きく広げていく姿に触れ、本取り組みの意義を再確認いたしました。
オプトは、次世代を担う人材が自らの可能性を広げ、業界の垣根を越えて協調し合える土壌を育むことが、ひいては日本のマーケティング業界全体の進化に繋がると信じています。本年も継続して特別協賛を行うことで、未来の産業変革をけん引する若手マーケターの挑戦を、企業として全力で支援してまいります。

■ 株式会社オプト 代表取締役社⻑ ⾦澤 ⼤輔より、プログラム参加者へ向けたコメント

第 3 期を迎える本アカデミーの受講⽣の皆さんに期待するのは、単なるスキル習得ではなく、「⾃分の
可能性を再定義する体験」です。このアカデミーの真の価値は、知識を得ることではなく、皆さん⾃⾝
の「変化」にあります。
・⾃分の限界を決めていたことに気づく
・他者との⽐較ではなく、⾃分の志に向き合う
・役割を超えて、組織や事業を俯瞰して考えるようになる
こうした変化を経て、最終的には「事業を伸ばせる」「組織を動かせる」「業界に価値を還元できる」次世代マーケターへと飛躍してほしいと考えています。
マーケティングは、“⼈の⼼を動かし、社会に価値を生む仕事”です。だからこそ、表⾯的なテクニックだけを追わないでほしい。
⼤切なのは、「誰に価値を届けたいのか」「なぜそれをやるのか」「⾃分はどんなマーケターになりたいのか」この問いに向き合い続けることです。
そしてもう一つ。環境を言い訳にしないことです。
今回のように、外に出て学び、仲間と出会い、視座を上げる機会は、⾃ら求めれば、無限に広がっています。成⻑する⼈は、必ず⾃分でその機会を掴みにいくものです。ライジングアカデミーが、皆さんにとって“⼀⽣の仲間”と出会い、⾃分の可能性を解放するきっかけになることを⼼から期待しています。
そして、ここから⽇本のマーケティングを⼀緒に進化させていきましょう。

■ 「Rising Academy（ライジングアカデミー）」とは

ライジングアカデミーは、株式会社ナノベーションが主催する若手マーケター向けの実践型アクセラレータープログラムです。全10回程度の講義とワークショップを通じて、若手マーケターが“現場で本当に役立つ知見”と“横のつながり”を、無料で得ることができます。また、講義とは別に、受講生がチームを組んで取り組む卒業プログラムは、事業会社から出された課題に対し、各講義で学んだことを生かしながら実践的なマーケティング戦略や施策アイデアを立案します。第一線で活躍するトップマーケターから学ぶだけでなく、同輩と対話を重ね、切磋琢磨することによって、相互の刺激を促進し、成長を促すことで、未来を創出するマーケターの輩出を目指しています。

【概要】
会期：2026年5月から2027年3月（第3期／予定）
主催：株式会社ナノベーション
特別協賛：株式会社オプト
メディアパートナー：アジェンダノート
公式サイト：https://rising-academy.agenda-note.com/

オプトはこれからも、産業・企業・⼈が持続的に成⻑できる社会の実現に向けて邁進してまいります。

以上